東洋医学で不妊改善しましょう!

 

 

昭和時代前半くらいまでの日本では女性の大学進学率も就職率も今よりは低く、女性はお見合いで若いうちに結婚し、専業主婦として子供を産み育てるという風潮が強かったのですが、戦後の日本の経済的な発展とともに、女性の大学進学率や社会進出率が増加し、それに伴って結婚や子供を初めて妊娠する年齢も年々高くなっています。

 

20代で子供を生むのが当たり前だった昔とは違い、2016年現在が女性が第1子を産む平均年齢は30歳を超えて30.6歳。

 

30代のみならず40代で初めて出産するという方も増えています。

 

しかし、女性の体的には年齢を重ねるほど妊娠率というものは下がってしまうものですから、特に30代後半から40代に差し掛かると自然妊娠出来る確率が目に見えて下がっていきます。

 

 

そのようなこともあり、不妊治療を受ける方も増えており、2013年に行われたの日本産科婦人科学会の調査によればに体外受精の件数は約37万件で、10年で3倍以上に増えたという事です。

 

不妊治療には経済的な負担も

 

 不妊治療を繰り返してもなかなか妊娠できないと精神的に疲弊してしまいますが、現状では経済的にも負担が大きいものとなってしまっています。

 

人工授精や体外受精などの特定不妊治療は保険適用外ですので負担は実費になり、費用は1人工授精で1回3万?5万円、ステップアップして体外受精になると1回30万?50万円の費用がかかります。

 

それも一回で成功すればまだいいのですが、なかなか妊娠に至らず何回も行っていくと、数百万円から1千万円近くまでかかってしまうこともあります。

 

 このため、少子化対策として自治体で特定不妊治療への補助金を出したり、国でも厚生労働省が助成金の予算をを2016年から引き上げるなどの対策を行っておりますが、助成金の受けられる年齢制限は42歳までで、他にも補助金を受ける資格にはいくつか条件もあり、例えば収入がある程度高い世帯では補助金を受けるのが難しくなっています。

 

 

また助成金が得られても、何回も治療を受ければそれだけ自己負担分も増えていき、その額は決して安いものではない状況です。

 

 NPO法人Fineの2013年の調査では不妊治療費に100万円以上払った人が半分以上、3人に1人は不妊治療で200万円以上支出しているという事です。

 

 

不妊治療保険の実現も難航

 

 

国ではこの状況を受け、厚生労働所のみならず金融庁も対策として2016年4月、不妊治療にかかる費用を補償する民間の医療保険を解禁しましたが、このような保険の性質から、本人の意図しない事故や病気で保険金が支払われる医療保険などに比べて、本人の意思で保険金を利用する形になるため保険金支払いの可能性が高くなることや、その保険金も利用者が自分の意思で高い治療を受けるという事になれば、それだけ支払われる保険金も高額に上る事から、民間の各生命保険会社は現状で採算が見込めないと分析しており、
各保険会社は不妊治療保険事業への参入に二の足を踏んでいるのが現状で、実現は難航しているようです。

 

 

 不妊治療は自分の本当の思いとライフプランを考えて

 

このように不妊治療は、現状では回数を重ねる程経済的な負担も大きくなってしまう事も多いので、ご自身の経済状況も考慮し、不妊治療を少なめにして自然妊娠の可能性なども追求しつつ、また、子供を持つことが自分の心の底からの願望ではなく、なんとなく世間体や親や友人た自分を取り巻く環境などからの思い込みからという理由が大きいのであれば、「自分のライフプランでは何があっても本当に子どもをつくらなくてはならないのか?」と自分の心と向き合ってみる機会を作ってみるのもよいのではないでしょうか。